📊 資料解釈

1. 統計における「増減率（変化率）」の算出方法として正しいものはどれか。

1. （比較時の値－基準時の値）÷比較時の値×100
2. 比較時の値÷基準時の値
3. （比較時の値－基準時の値）÷基準時の値×100
4. 基準時の値÷比較時の値×100

増減率は、基準時（前年・前期）の値に対する増分の割合として求めるため、分母には基準時の値を用いる。 (総務省統計局「なるほど統計学園」統計用語辞典（増加率＝比較時数値の基準時数値に対する増分の割合、変化率・増減率ともいう）)

2. 統計における「構成比」の算出方法として正しいものはどれか。

1. 部分の数量÷全体の数量×100
2. 全体の数量÷部分の数量×100
3. 部分の数量－全体の数量
4. 部分の数量÷前年の部分の数量×100

構成比は全体に占める部分の大きさを百分率で表す指標であり、部分の数量を全体の数量で割って100を乗じて求める。 (総務省統計局「なるほど統計学園」統計用語辞典（構成比・割合の解説）)

3. ある資料に、ある年の内訳項目（A～D）それぞれの構成比が示されているとき、これらの構成比の合計として正しいものはどれか。

1. 各項目の実数の合計に等しい
2. 100%
3. 必ず100%を超える
4. 資料によって合計値は異なる

構成比は全体を100%とした内訳の割合であるため、すべての内訳の構成比を合計すると必ず100%になる。 (総務省統計局「なるほど統計学園」統計用語辞典（構成比・割合の解説）)

4. 統計における「指数」の説明として最も適切なものはどれか。

1. 実数の増減率をそのまま百分率で表したもの
2. 全体に占める部分の割合を表したもの
3. 前年に対する当年の実数の差
4. 基準時の値を100として、比較時の値の相対的な大きさを示したもの

指数は基準時の値を100とし、比較時の値がその何倍の水準にあるかを示す指標であり、基準時の指数は必ず100になる。 (総務省統計局「なるほど統計学園」統計用語辞典（指数の解説）)

5. ある商品の価格指数について、2015年を基準年（指数100）とすると、2020年の指数は112であった。この資料から読み取れる記述として最も適切なものはどれか。

1. 2020年の価格は2015年に比べて12%上昇した
2. 2020年の価格は2015年の1.12倍にはならない
3. 2015年の価格は2020年より高い
4. 指数が100を超えているので基準年の設定が誤っている

指数112は基準時(2015年)の1.12倍の水準であることを示すため、価格は12%上昇したことになる。 (総務省統計局「なるほど統計学園」統計用語辞典（指数の解説）)

6. ある統計値について「前年比100%」と示されている場合の意味として正しいものはどれか。

1. 前年より100%増加したことを示す
2. 前年と同水準で増減がなかったことを示す
3. 前年の2倍になったことを示す
4. 前年のデータが存在しないことを示す

前年比は当年の値を前年の値で割った百分率であり、前年比100%は当年と前年が同水準で増減がないことを意味する。 (総務省統計局「なるほど統計学園」統計用語辞典（前年比・増減率の解説）)

7. ある品目の前年比が120%であった場合、この品目の対前年増加率として正しいものはどれか。

1. -20%
2. 120%
3. 1.2%
4. 20%

前年比120%は前年の1.2倍であることを示すため、対前年増加率は20%となる。 (総務省統計局「なるほど統計学園」統計用語辞典（前年比・増減率の解説）)

8. ある県の第3次産業の就業者構成比が前年の20%から本年25%に上昇した。この変化に関する説明として正しいものはどれか。

1. 構成比は25％ポイント上昇し、増加率で見ると5％の上昇である
2. 構成比も増加率も5％である
3. 構成比は5％ポイント上昇し、増加率で見ると25％の上昇である
4. 構成比も増加率も25％である

割合そのものの差（5％ポイント）と割合の変化率（25%）は区別され、20%から25%への変化は5％ポイントの上昇かつ25%の増加率にあたる。 (総務省統計局 統計用語解説（％と％ポイントの区別）)

9. ある資料にA～D社の売上高構成比（％）のみが記載されており、業界全体の売上高（実数）は示されていない。この資料から確実に言えることとして正しいものはどれか。

1. 各社の構成比から各社の売上高の実数を直ちに算出できる
2. 構成比が最も高い社が、実数でも必ず最大の売上高を持つ
3. 業界全体の売上高が不明でも、前年との実数比較が可能である
4. 各社の構成比の大小関係は分かるが、全体の実数が不明な限り各社の売上高の実数は算出できない

構成比だけが示された資料からは、全体の実数が不明なかぎり各項目の実数を算出することはできない。 (実務教育出版『公務員試験 新スーパー過去問ゼミ 資料解釈』（割合資料の読み取りの基本）)

10. ある県のX産業の就業者構成比は、2010年が30%、2020年が25%であった。この情報だけから確実に言えることとして正しいものはどれか。

1. 就業者総数（全体）が両年で分からない限り、X産業の就業者実数がどちらの年で多かったかは判断できない
2. 構成比が低下しているのでX産業の就業者実数は必ず減少している
3. 構成比の差5％ポイントがそのままX産業の就業者数の増減率を示している
4. 就業者総数を仮定しなくても実数の大小は必ず確定する

異なる年の構成比だけでは、それぞれの年の全体（就業者総数）が分からない限り項目の実数の大小は判断できない。 (実務教育出版『公務員試験 新スーパー過去問ゼミ 資料解釈』（割合資料の読み取りの基本）)

11. ある会社の製品Aの売上高は前年より増加したが、会社全体の売上高に占める製品Aの構成比は前年より低下していた。この状況の説明として最も適切なものはどれか。

1. 製品Aの売上高が減少したことを意味する
2. 会社全体の売上高が製品Aより大きい伸び率で増加した可能性がある
3. 会社全体の売上高が減少したことを意味する
4. このような状況は理論上あり得ない

全体が当該項目より大きい率で増加した場合、その項目の実数が増えていても構成比は低下しうるため、実数の増減と構成比の増減は必ずしも一致しない。 (実務教育出版『公務員試験 新スーパー過去問ゼミ 資料解釈』（実数と割合の関係）)

12. ある指標が5年間でA0からA5に変化した場合の「年平均増加率」の求め方として正しいものはどれか。

1. 各年の増加率を単純に平均（相加平均）したもの
2. (A5－A0)をA0で割り、さらに5で割ったもの
3. (A5÷A0)を5で割ったもの
4. (A5÷A0)の5分の1乗から1を引いたもの

複数年にわたる年平均増加率は相加平均ではなく幾何平均で求め、An=A0(1+r)^nを満たすrを算出する必要がある。 (統計学における幾何平均の定義／実務教育出版『新スーパー過去問ゼミ 資料解釈』)

13. ある都市の人口が2年間で100万人から121万人に増加した。各年で一定の増加率で増加したと仮定した場合、この間の年平均増加率として正しいものはどれか。

1. 21%
2. 10%
3. 10.5%
4. 20%

年平均増加率rは(121/100)の平方根から1を引いた値であり、1.1－1＝0.1、すなわち10%となる（100×1.1×1.1＝121）。 (統計学における幾何平均の定義／実務教育出版『新スーパー過去問ゼミ 資料解釈』)

14. ある量が1期目に10%増加し、2期目にさらに20%増加した場合、2期間を通じた全体の増加率として正しいものはどれか。

1. 30%
2. 200%
3. 32%
4. 15%

連続する2期の変化率は倍率の積で合成するため、(1.10×1.20－1)×100＝32%となり、単純に10%と20%を足した値にはならない。 (資料解釈対策テキスト（畑中敦子『資料解釈の最前線！』エクシア出版、複数年の増減率の合成）)

15. ある企業の売上高は、昨年は一昨年に比べて10%減少し、今年は昨年に比べて20%増加した。一昨年の売上高を基準とした今年の売上高の増減率として正しいものはどれか。

1. 10%の増加
2. 30%の増加
3. 8%の減少
4. 8%の増加

連続する2期の変化率は倍率の積で合成するため、(0.90×1.20－1)×100＝8%となり、一昨年比で8%の増加となる。 (資料解釈対策テキスト（畑中敦子『資料解釈の最前線！』エクシア出版、複数年の増減率の合成）)

16. 国民経済計算（GDP統計）などで用いられる「寄与度」の説明として正しいものはどれか。

1. 各内訳項目の構成比そのものを示す指標である
2. 各内訳項目の増減が全体の増減率に対して与える影響の大きさを示す指標である
3. 全体の増減率を項目数で割ったものである
4. 前年の実数を当年の実数で割ったものである

寄与度は各項目の増減量を全体の前期の値で割って求め、その項目の増減が全体の増減率にどれだけ影響したかを示す。 (内閣府「国民経済計算（GDP統計）」寄与度の定義／総務省統計局用語解説)

17. ある年のGDPについて、各需要項目（民間消費、投資、政府支出、純輸出など）の寄与度をすべて合計すると、理論上どのような値になるか。

1. 常に100%になる
2. 常に0%になる
3. 全体（GDP）の増減率に一致する
4. 各項目の構成比の合計に一致する

寄与度は全体の増減率を項目ごとに分解した指標であるため、全項目の寄与度を合計すると全体の増減率に一致する。 (内閣府「国民経済計算（GDP統計）」寄与度の定義／総務省統計局用語解説)

18. 消費者物価指数（CPI）の算出方式に関する記述として正しいものはどれか。

1. 比較時の数量をウェイトとして加重平均するパーシェ型指数である
2. すべての品目を単純平均するだけで算出される
3. 各品目のウェイトは毎年新しく作成され、基準改定は行われない
4. 基準時の数量をウェイトとして各品目の価格比を加重平均するラスパイレス型指数である

CPIは基準時の数量をウェイトとして各品目の価格比を加重平均するラスパイレス型指数として算出される。 (総務省統計局「消費者物価指数（CPI）用語の解説」／『消費者物価指数のしくみと見方』)

19. 消費者物価指数（CPI）などで行われる「基準改定」に関する記述として正しいものはどれか。

1. 基準改定は毎年行われ、対象品目は固定されている
2. 実態とウェイト構造の乖離を解消するため、原則として5年ごとに基準年の見直しと対象品目の入れ替えが行われる
3. 一度基準年を定めたら二度と改定されることはない
4. 基準改定は10年に1度、対象品目を変えずに行われる

指数は基準時から離れるほどウェイト構造が実態と合わなくなるため、CPI等では原則5年ごとに基準改定が行われ、対象品目も入れ替えられる。 (総務省統計局「なるほど統計学園」統計用語辞典（指数の基準改定の解説）)

20. 資料解釈で用いられる「三角グラフ（三角図表）」の説明として正しいものはどれか。

1. 4項目以上の構成比を扱うために用いられる
2. 3つの実数の推移を時系列で表す折れ線グラフの一種である
3. 合計が100%になる3項目の構成比を、正三角形上の1点で表現するグラフである
4. 各項目の実数の合計が常に0になることを前提とするグラフである

三角グラフは、合計すると100%になる3項目の構成比データを正三角形上の1点として表現する図表である。 (実務教育出版『公務員試験 新スーパー過去問ゼミ 資料解釈』（三角グラフの読み取り）)

21. 資料解釈における分数（割合）の大小比較に関する一般的な考え方として正しいものはどれか。

1. 分母の大小は分数の値に影響しない
2. 分子と分母がともに大きいほど、分数の値は必ず大きくなる
3. 正確な数値を求めない限り、大小の判断は一切できない
4. 分子が大きく分母が小さいほど、その分数（割合）の値は大きくなる

分数の大小比較では、分子が大きいほど、また分母が小さいほど値は大きくなるという性質を利用して概算で判断できることが多い。 (畑中敦子『資料解釈の最前線！』エクシア出版（概算・分数比較のテクニック）)

22. ある商品の販売数量は、前年3,000個、本年3,300個であった。この商品の対前年増加率として正しいものはどれか。

1. 30%
2. 300%
3. 10%
4. 3.3%

増加率は（比較時の値－基準時の値）÷基準時の値×100で求めるため、（3300－3000）÷3000×100＝10%となる。 (総務省統計局「なるほど統計学園」統計用語辞典（増加率＝比較時数値の基準時数値に対する増分の割合）)

23. 資料解釈の問題を解く際の一般的な留意点として最も適切なものはどれか。

1. すべての選択肢について常に厳密な数値を最後の桁まで計算しなければならない
2. 構成比の資料からは、全体の実数を計算せずとも各項目の実数の大小を常に判断できる
3. 前年比が示されていれば、常にそれだけで実数の増減量が分かる
4. 選択肢の正誤判定に必要な精度に応じ、上位2～3桁程度に丸めた概算で大小を判断してよい場合が多い

資料解釈では正確な数値より大小の判断が問われることが多く、上位2～3桁程度に丸めた概算で正誤を判定できる場合が多い。 (畑中敦子『資料解釈の最前線！』エクシア出版（概算・分数比較のテクニック）)

24. 「構成比（割合）」を求める計算式として正しいものはどれか。

1. 構成比(%) = 部分の数量 ÷ 全体の数量 × 100
2. 構成比(%) = 全体の数量 ÷ 部分の数量 × 100
3. 構成比(%) = (比較時の値−基準時の値) ÷ 基準時の値 × 100
4. 構成比(%) = 部分の数量 − 全体の数量

構成比は全体に占める部分の大きさを示す指標であり、部分の数量を全体の数量で割って100を掛けて求める。 (総務省統計局「なるほど統計学園」統計用語辞典（構成比・割合の解説）)

25. ある集団を複数の項目に分類したときの構成比（内訳の割合）に関する記述として正しいものはどれか。

1. 構成比の合計は全体の実数に等しい
2. すべての項目の構成比を合計すると必ず100%になる
3. 構成比は項目数が多いほど100%を超える
4. 構成比は基準時の値を100とした場合にのみ意味を持つ

構成比は全体を100%としたときの各項目の割合を表すため、内訳の構成比をすべて合計すると必ず100%になる。 (総務省統計局「なるほど統計学園」統計用語辞典（構成比・割合の解説）)

26. ある企業の女性社員の構成比が2020年の20%から2024年には25%に上昇した。この変化を正しく表現しているものはどれか。

1. 25%ポイント上昇した
2. 125%上昇した
3. 5%ポイント上昇した
4. 5%上昇した

割合そのものの差は「%ポイント」で表し、20%から25%への変化は5%ポイントの増加であって、5%の増加ではない。 (総務省統計局 統計用語解説（％と％ポイントの区別）)

27. ある学校で英語クラブ所属者の構成比が全生徒の10%から15%に上昇した場合、この「増加率」として正しいものはどれか。

1. 25%
2. 5%
3. 150%
4. 50%

増加率は(15−10)÷10×100＝50%であり、5%ポイントという差の表現とは異なる概念である。 (総務省統計局 統計用語解説（％と％ポイントの区別）)

28. ある資料に「支出総額に占める食費の構成比は前年の30%から本年は32%に上昇した」とだけ示されている場合、この資料から確実に言えることはどれか。

1. 食費の構成比は前年より2%ポイント上昇した
2. 食費の実額は前年より増加した
3. 支出総額は前年より増加した
4. 食費以外の項目の実額はすべて減少した

構成比だけでは全体の実数が不明なため、実額の増減は判断できない。確実に言えるのは構成比の差（%ポイント）のみである。 (実務教育出版『公務員試験 新スーパー過去問ゼミ 資料解釈』（割合資料の読み取りの基本）)

29. ある県の人口120万人の内訳（構成比）が「15歳未満12%、15~64歳58%、65歳以上30%」であるとき、65歳以上人口の実数はいくらか。

1. 30万人
2. 36万人
3. 40万人
4. 42万人

65歳以上人口＝120万人×30%＝36万人となる。 (総務省統計局「なるほど統計学園」統計用語辞典（構成比・割合の解説）)

30. ある県の人口120万人の内訳（構成比）が「15歳未満12%、15~64歳58%、65歳以上30%」であるとき、15歳未満人口と65歳以上人口の実数の差はいくらか。

1. 18万人
2. 24万人
3. 21.6万人
4. 12万人

15歳未満人口は120万人×12%＝14.4万人、65歳以上人口は120万人×30%＝36万人であり、その差は21.6万人となる。 (総務省統計局「なるほど統計学園」統計用語辞典（構成比・割合の解説）)

31. ある企業の売上高が2020年の10億円から2024年には15億円に増加した。この間、A事業の売上構成比は2020年の40%から2024年には30%に低下した。A事業の実際の売上高はどのように変化したか。

1. 実額は4億円から3億円に減少した
2. 実額は変化していない
3. 資料からは実額の増減を判断できない
4. 実額は4億円から4.5億円に増加した

全体が10億円から15億円に増加したため、構成比が40%から30%に低下してもA事業の実額は4億円から4.5億円に増加している。実数の増減と構成比の増減は必ずしも一致しない。 (実務教育出版『公務員試験 新スーパー過去問ゼミ 資料解釈』（実数と割合の関係）)

32. ある市の予算総額が500億円から400億円に減少した。この間、教育費の構成比は20%から22%に上昇した。教育費の実額の変化として正しいものはどれか。

1. 100億円から88億円に減少した
2. 100億円から110億円に増加した
3. 100億円のまま変化していない
4. 実額は必ず増加した

全体が500億円から400億円へ減少したため、構成比が20%から22%へ上昇しても教育費の実額は100億円から88億円に減少している。 (実務教育出版『公務員試験 新スーパー過去問ゼミ 資料解釈』（実数と割合の関係）)

33. 3項目（第1次産業・第2次産業・第3次産業）の就業者構成比の関係を、正三角形上の1点で表す図表を何というか。

1. 散布図
2. 三角グラフ（三角図表）
3. レーダーチャート
4. ヒストグラム

3項目の構成比の合計が100%になるデータを正三角形上の1点で表す図表を三角グラフ（三角図表）という。 (実務教育出版『公務員試験 新スーパー過去問ゼミ 資料解釈』（三角グラフの読み取り）)

34. 三角グラフ（各頂点が1項目の構成比100%を表す図表）において、ある点が三角形の1つの頂点に近づくほど正しく言えることはどれか。

1. その頂点に対応する項目の実数が最大になる
2. 3項目の構成比がすべて均等になる
3. その頂点に対応する項目の構成比が100%に近づく
4. 全体の実数が最大になる

三角グラフでは各頂点がある項目の構成比100%を表すため、頂点に近いほどその項目の構成比が高いことを示す。ただし実数の大小は構成比だけでは分からない。 (実務教育出版『公務員試験 新スーパー過去問ゼミ 資料解釈』（三角グラフの読み取り）)

35. 資料解釈において、全体の実数を示す資料Ⅰと、その内訳の構成比を示す資料Ⅱが与えられている場合、各項目の実数を求めるために必要な操作はどれか。

1. 資料Ⅰと資料Ⅱの数値をそのまま足し合わせる
2. 資料Ⅱの構成比だけで実数が算出できる
3. 資料Ⅰの実数を資料Ⅱの構成比で割る
4. 資料Ⅰの全体の実数に資料Ⅱの構成比を掛ける

全体の実数（資料Ⅰ）に項目の構成比（資料Ⅱ）を掛けることで、その項目の実数を求めることができる。 (実務教育出版『公務員試験 新スーパー過去問ゼミ 資料解釈』（複数資料の照合の基本）)